激変期の病院経営-データから診る現在地- 独立行政法人 国立病院機構 横浜医療センター Part1

独立行政法人国立病院機構 横浜医療センター院長 鈴木 宏昌先生にコロナ禍を経た病院経営の変遷について伺いました。

【目次】
0：37　新型コロナウイルスがもたらした影響
3：14　DPC病院の平均在院日数推移
4：27　横浜医療センターの特徴について　
4：53　医師数の推移

【概要】
横浜医療センターは高度医療・地域に密着した医療を提供している、地域中核病院です。
高度医療機関として中等症以上のコロナウイルス感染症患者の診療を行い、最大約40名程度の患者を受け入れ、ダイヤモンドプリンセス号からはじまるコロナウイルス流行に対応しています。
消耗備品不足などもあり、コロナウイルス感染初期はかなり大変な状況となってしまい、十数年ぶりに病院収支が赤字を計上しました。現在では感染流行初期からの経験、ノウハウを生かし、地域の拠点病院として一般診療とコロナ診療を両立させるかを課題としています。
同院では、2018年頃からDPC特定機能病院取得を目指して入院パス見直しなど入院日数管理等に取り組み、2020年にはDPC特定病院群を取得しています。このことがコロナ下で好影響をもたらし、大きな赤字を出しにくい経営状態につながっており、今年は経営も黒字化しています。
横浜医療センターの医師は常勤180名、非常勤を入れると200名程度在籍しています。
以前は人員も少なく、診療機能も高くはありませんでしたが、13年前に新病院に移ってから医師の入れ替わりも進み、若い医師や研修医も増え、診療体制の強化ができました。