激変期の病院経営-データから診る現在地- 独立行政法人 国立病院機構 横浜医療センター Part2

独立行政法人国立病院機構 横浜医療センター院長 鈴木 宏昌先生にコロナ禍を経た病院経営の変遷について伺いました。

【目次】
0：00　コロナ禍における診療体制について
4：10　病院経営の二極化について

【概要】
同院では、救急科の体制がしっかりしており、初療だけでなく管理を行ったのち、各科に送る体制が構築されている。
コロナウイルス感染患者が搬入された際にも、全て救急科が対応し、その後内科に受け渡す、通常と同様の体制で対処したため問題が少なく診療が行えました。
コロナウイルス感染流行がある前年に、内閣府が共同で実施した大がかりな災害訓練に横浜市の災害拠点病院として参加しており、院内で対策本部を作りコントロールすること等をシュミレーションしていました。この訓練を生かし、コロナ流行時にも院内に対策本部を設け、様々な情報提供を院内に行い、さらに感染管理看護師3名を交代で2名ずつ本部に配置し、看護師や院内の統率もうまくできました。何かあれば本部に相談するような体制がうまく機能し、クラスターも起こさずこれまで行えています。
今後日本は急性期医療の需要の減少、回復期・慢性期の需要の二極化を迎えると思われるため、ある程度急性期病院は拠点化していく必要性があると考えられます。