生殖補助医療の治療戦略（ART：Assisted Reproductive Technology）Part2

横浜市立大学附属 市民総合医療センター生殖医療センター婦人科 村瀬 真理子先生によるプレゼンテーションPart2です。

【目次】
00:12〜　モデルケース2（排卵誘発困難、体外受精）
05:10〜　保険適用になった影響
09:55～　保険適用以降の見通し
10:45～　治療周期数の変動
11:26～　日本の人口推移への影響

【概要文】
2022年4月の改訂により、体外受精（生殖補助医療）だけでなく、一般不妊治療も新たに保険適用となり、一般不妊治療管理料を算定できるようになりました。文書による説明などの要件、施設の条件などが定められています。
生殖補助医療に対しては、2022年3月以前は「助成金制度」という形で補助が出ており、採卵の回数で助成回数の上限が設けられていました。

一方、現行の制度で保険診療として行う場合、胚移植の回数に制限はありますが、採卵に回数制限は設けられていません。高度先進医療の範囲に含まれる治療も広くなっており、保険診療との併用が可能になっています。
横浜市立大学附属市民総合医療センターでは、保険適用以降、新患数・採卵数が増加傾向にあります。
また、全国的に治療周期数は、2016年以降頭打ちで、生殖補助医療による出生児数も同様です。保険適用によってこれらの値がどのように変化するのか、今後の動きを見守る必要があります。
2015年以降、日本の人口は減少傾向が続いていますが、不妊治療のハードルがより低くなり、少子化に歯止めがかかることが期待されます。
動画内では、不妊治療のモデルケース（排卵誘発困難、体外受精）を紹介しています。