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HPVワクチンの積極的接種 勧奨再開に伴う現況について Part1


【目次】
00:25 子宮頸がんの現状
01:52 WHOにおける取り組みや目標
03:23 日本におけるHPVワクチン接種率
04:07 日本における子宮頸がん検診受診率
04:36 日本が先進国に追いつくためには
06:10 HPVワクチンについて最近の国内での動き

【概要】
本邦では若年の子宮頸がんの患者が増加傾向にあります。
WHOでは世界から子宮頸がんを排除するため、「90%の少女が15歳までにHPVワクチン接種を受けること」「70%の女性が35と45の時に確実性が高い子宮頸がん検診をうけること」「90%の子宮頚部病変を指摘された女性が治療とケアを受けること」の3つの目標を立てています。

しかし日本ではワクチン接種率は0%に近く、検診受診率も著しく低いなど、先進国から大きく遅れています。
世界が目指す子宮頸がん予防に日本が追いつくためには、がんの予防教育が必要であると宮城先生はお考えです。
また、ワクチンの接種・キャッチアップ接種による集団免疫の獲得・HPV検査を検診に積極的に取り入れていくことが重要だとおっしゃっています。
2013年には子宮頸がん予防HPVワクチンの副反応問題による積極的接種勧奨の差し控えが通達されましたが、2021年には積極的摂取勧奨が再開されました。
本コンテンツでは横浜市立大学の宮城 悦子先生に、HPVワクチンにおける日本と世界の現況についてお話しいただきました。

【キーワード】
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