日本の子宮頸がん予防～現状と課題～

横浜市立大学附属病院 産婦人科 教授 宮城 悦子先生「日本の子宮頸がん予防～現状と課題～」のプレゼンテーションです。

【目次】
00:16～はじめに
03:58～HPVワクチンについて
06:08～日本のHPVワクチン副反応問題と安全性について
09:56～世界が目指す理想的な子宮頸がん予防について
11:24〜ASCOのガイドラインによるHPVワクチンの推奨
13:32〜オーストラリアにおけるHPVワクチン接種の状況
15:34〜YOKOHAMA HPV PROJECTのご紹介
17:51〜Niigata Study重要結果
18:36〜アンケート調査による日本での実態報告

【概要文】
子宮頸がんは99%がHPVに感染することで発症する病気です。
HPVは100種類以上の型が知られていますが、そのうち15種類が発がん性を持っており、60～70％の子宮頸がんは16,18型が原因と言われています。
子宮頸がんの罹患者は2005年以降うなぎ上りに増加し、2011年には3万人を超えました。
若年者での死亡数も多いことから社会的損失の大きな疾患と言えます。

日本では2010年11月よりHPVワクチンの公費助成が開始されました。
しかしワクチンを接種した人の中から副反応が発生したとメディアで報道されました。
その結果、2013年4月にHPVワクチンは定期接種化されたにも関わらず、2か月後の2016年6月には厚生労働省が積極的接種勧奨の中止を自治体に要請しています。
その後、副反応について厚生労働省は機能性身体症状との見解を、WHOはワクチンそのものと副反応の因果関係を疑う根拠がないという見解を示しましたが、2016年現在の日本での接種率は0.6%と世界に国々に比べて著しく低くなっています。

日本の子宮頸がんのワクチンは2価、4価ワクチンが定期接種の対象です。
2価ワクチンは16型、18型を予防しますが、4価ワクチンはこれらに加えて尖圭コンジローマの原因になる6型、11型の予防も期待できます。
日本の接種スケジュールは生後半年までに3回接種です。
これに対し、HPVのワクチン接種に積極的なアメリカやオーストラリアでは9価ワクチンを接種したり、学校でのワクチン接種を行ったりすることで、よりHPV予防効果が得られています。
動画では海外の現状についても詳しくご紹介していただいています。

さらに宮城教授が考える、世界が目指す理想的な子宮頸がん予防についてもお話しいただきました。
中学高校時代の教育をはじめ、HPVワクチンの定期接種とキャッチアップ接種による集団免疫の獲得、年齢に応じた適切な検診の受診が必要とおっしゃっています。
特に教育・啓発については思春期から成人まで男女ともに継続的に行い、官民一体となって情報共有と理解を深めていくことが最重要課題とのことです。
ぜひご覧ください。